たぱぞうの米国株投資

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積み立て投資を続けるとどれだけ資産形成できるのか

積み立て投資を続ける環境が整いつつある

 私はおよそ20年投資をしています。このおよそ20年を振り返っても、これだけ投資環境が整い、誰でも投資ができるようになったのはごく最近です。この4,5年と言っても良いでしょう。

 

 理由がいくつかあります。

  • 海外投資の種類が増えた
  • 長期投資の環境が整いつつある

 この2つが大きいですね。以下、説明を加えていきます。

海外投資の種類が増えた

 以前は海外投資というと、投資信託でMSCIコクサイ連動の投資信託を買うぐらいしかありませんでした。他にも種類はいくつかありましたが、いずれも信託報酬が高かったのです。

 

 近年は米国市場へのアクセスが良くなり、個別株やETFを簡単に買えます。また、投資信託や東証上場ETFの選択肢も増えつつあります。米国株3指数に関しては、すでに円で買えるようになっています。

長期投資の環境が整いつつある

 投資は10年程度ではわからないところがあります。2000年から2010年ごろの世界株式の低迷は1つの証左です。しかし、つみたてNISAが始まり、iDeCoも対象を広げ、それなりに長期投資の環境が整いつつあります。

 

 金額的にはまだまだ不十分ですが、それでも以前と比べると違いは鮮明です。新しいNISAが始まれば、またガラリと変わるでしょう。

積み立て投資を続けるとどれだけ資産形成できるのか

 今ある制度、つみたてNISAとiDeCoをフルに活用するとして、どれだけの資産形成ができるのでしょうか。条件は以下のように設定してみます。

  • つみたてNISA 年間40万円
  • iDeCo 年間27.6万円(サラリーマンの月額2.3万円を想定)

 一般的なサラリーマンがフルに積み立てをしたとします。そうすると、年間で67.6万円の積み立てが可能になります。

  • 20年間コツコツ続ける
  • 30年間コツコツ続ける

 それぞれ、40歳前後の人が20年続けた場合、30歳前後の人が30年続けた場合を想定してみます。

  • 利回り4%
  • 利回り5%

 利回りは過去の米国市場の平均伸び率である6.8%を使いたいところですが、やや悲観的に見積もって4%~5%としてみましょう。世界の人口は伸び続けますが、今後は世界の人口構成比も高齢化するので、成長は鈍化すると見ます。

 

 イノベーションが起きれば経済は伸長すると言われますが、消費は人口とその構成比に大きく左右されますので、4%というのは当たらずも遠からずでしょう。

20年非課税制度枠をフルに使って運用した場合

 今回は楽天証券さんのシミュレーションを使ってみます。前提条件は利回り4%です。

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 20年で非課税制度枠をフルに使って運用した場合はおよそ2000万円となります。元本はおよそ1300万円ですね。700万円の運用益を得ることになります。

30年非課税制度枠をフルに使って運用した場合

 次に、30年同じ条件で運用したとしましょう。

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 30年で非課税制度枠をフルに使って運用した場合はおよそ3800万円となります。投資元本はおよそ2000万円ですから、おおよそ2倍の運用益となります。このことからも、若いうちに投資を始めるのが有利であることがわかりますね。

 

 10年で倍額近く変わります。

利回りが5%になったらどうなるか

 利回りが5%で20年だとこのようになります。

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 2200万円ですね。利回り1%の違いで200万円ほど変わりました。

 つづいて30年の長期運用です。

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 30年だと4800万円になりました。運用益が元本を上回っています。元本は2000万円なのに対し、利益が2800万円です。ここまで行くと、満足のいく結果と言えるかもしれませんね。

 

 これが、夫婦でそれぞれ積み立てとなると倍額になるわけです。夫婦で30年、つみたてNISAとiDeCoをするだけで1億円が見えてくるという結果ですね。さすがに1億あれば、老後は安泰でしょう。

 

 それどころか、時機をみてアーリーリタイアをしたり、セミリタイアをしたりという選択が可能になってきます。もっとも、運用期間中は当然ながら資産の増減があります。資産の増加は一直線に右肩上がりというわけではないのです。

 

 コロナショックでもそうだったように、退場せずにコツコツと続けていくことですね。

誰でもできるというところに素晴らしさがある

 この積み立て投資というのは誰でもできるというところに素晴らしさがありますね。ただし、買う商品、選ぶ市場は大事です。経済的に停滞している国に投資をしても、パフォーマンスが落ちます。

 

 成長している国で働いていると給与が年々向上するのを実感できます。GDP伸び率が給与に反映されますね。それと同様に、成長している国に投資すべきです。しかし、株式の難しいところは国の経済成長と株式指数の成長が必ずしも相関しないところです。

 

 この2つの条件を満たすのが米国ということになります。しかし、米国も今後は成長が鈍化するでしょうから、今までの過去のチャートのようにはならないでしょう。それは、これからの10年はより顕著ではないかと予想します。

 

 しかし、それでも銀行預金よりはよい利回りなのは確かなところです。その分リスクは付きまといますが、20年あるいは30年というスパンならば安心して買い持ちできるというのが強みです。

 

 さて、みなさんはご自分の20年、30年後をどのように描くでしょうか。常に確信の持てる投資先に投資するというのが大事なことですね。半値になっても良い株、良いETF、良い投資信託を買うということです。

 

 新しいNISAが始まると、投資額が大きくなります。より、コア資産をどうするかが大事になってきますね。

 

関連記事です。

 セミリタイアで意識される4%ルールに関してです。

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時間軸は大事ですね。

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