たぱぞうの米国株投資

米国株投資ブログ。某投資顧問のアドバイザー。メディア実績/日経マネー・ヴェリタス・CNBC・ザイなど

投資信託の出口戦略、4%取り崩しルールを意識して考えてみる

投資信託をコアアセットとした場合、どのような出口戦略を取るのか

 つみたてNISAなどで長期にわたって資産形成をしていく人が増えています。つみたてNISAでその効果を実感し、老後資金形成を特定口座で始めた人もいます。ほんの数年前まで投資をしたことが無い人まですそ野は広がり始めています。

 

 特に若い人ほどそうで、Youtubeやブログなどの比較的新しい媒体が大きく寄与しています。

 

 そうした中、将来的にどのように取り崩し、生活費として活用していくのがベストなのでしょうか。

 

 今日は、その取り崩しに関してご質問を頂戴しています。

投資信託、貯金のみのポートフォリオの具体的な出口戦略について

 毎回、示唆に富む記事をアップしていただきありがとうございます。(記事更新の毎朝7時が楽しみでなりません。)


 最初は高配当ETFによる配当金を目当てに投資を始めましたが、コロナショックを経てキャピタルゲインも含めたトータルゲインを考慮した投資も必要との考えに至り、S&P500へのインデックス投資を開始、現在は以下のように落ち着きました。

 

1) 将来の取り崩し資産として

貯金;毎月一定額を貯金
eMAXIS Slim 米国株式 (S&P 500);つみたてNISA、特定口座で定期積立

 

2) 配当金目的の資産として

VYM、SPYD;新たな入金は行わず配当金の再投資のみ続ける予定
 
 今回は1)の取り崩し資産の出口戦略について、御教示いただきたく投稿させていただいた次第です。


 今後、現金と投資信託のアセットロケーションは50:50を目標に定年まで積み立て、退職後に年金で賄えない生活費不足額の目安がついたら、貯金は毎月引き出しで投資信託については証券口座の投資信託定期売却サービスを利用しつつ(取り崩しながら投資信託の運用は継続)不足額の補充を行う予定です。


 ここで、お聞きしたいのは貯金と投資信託の引き出し率についてです。


 その時の資産状況や年金と生活費の差額にもよるとは思いますが、特に現金についてはインフレによって毎年貨幣価値は減価していくことが予想されることから投資信託の取り崩し率よりは低い引き出し率で取り崩していった方が良いのではと考えています。


 このため貯金については3%以下で投資信託については4%以下での取り崩しを考えているところです(投資信託の4%という値はトリニティ・スタディという資産取り崩しに関する研究結果を参考にしました)。これで、生活費が足りないという場合は生活レベルの変更で対応する予定です。


 実際は投資信託等の金融資産を取り崩しつつ生活されていく方が多いと思われますが、これまで具体的な方法や取り崩し率について目にすることが少なかったため今回質問させていただきました。


 お時間あるときで結構ですので、たぱぞう殿の御意見をお聞かせいただきますと幸いです。


 今後の御活躍を祈念いたしております。

投資信託の出口戦略では4%という数字が元本保全の目安となりうる

 ご年齢にもよりますが、20,30代ならばもう少しリスクを取ってもよいでしょうね。50対50というのは、お若いならばかなり保守的です。しかし、今急いで比率を変える必要はありません。

 

 おそらく、投資を続けていけば現金部分よりも投資部分のほうが成長が早く、自然と投資部分が6割,あるいは7割と成長していくはずです。そうしたときに、投資信託を売却してリバランスをする局面に遭遇します。

 

 その時にもう一度割合を振り返ってみるとよいですね。お若いならば6割、あるいは7割ぐらいまでリスク資産を高めてもよいのではないかと考えます。

 

 理由は、現金の価値が年々下がる傾向にあり、とくにリセッションを挟むと加速するからです。これはリーマンショックでもコロナショックでも感じられたことです。

 

 具体的な数字として顕在化する物価指数などより、不動産や株、あるいは仮想通貨といった各種アセットに反映されているよう感じられるということです。

 

 取り崩しは投資信託については4%を目安とされることが多いです。言うまでもなく、これは目安ですね。根本部分は、元本を毀損させないという思想になります。フローする部分、つまりリターンを保守的にみて4%としているわけです。

 

 下記のベストセラーがインデックス投資と債券投資で4%取り崩すということを主張していましたね。ここでの債券比率は4割でした。 いずれにしても、このような土台となる提案性ある数字は貴重ですね。

  元本を削らずに生活できれば理想ですが、なかなかそこまで資産形成するのが大変なので、元本を意識しつつ、生活レベルと対話しながら崩していくということでもよいでしょう。


 貯金部分は、あくまで補助的、暴落時に投資信託を取り崩すのは非効率ですから、その際に貯金部分を多めに援用するなど、そのような使い方が理想と考えます。価値の変動が投資信託より小さいですから、その特徴を生かすということですね。

 

 これを両方定額で取り崩すとなると、どこかで割に合わない、売ってはいけない場面でも売ってしまうということが起こりえますね。

 

 ただし、投資家仲間を見ていると、取り崩すフェーズに差し掛かっている人でも、意外と資産を保全して節約を優先しているケースも多いですね。コツコツ積み上げた投資家は、積み上げることに慣れており、資産を取り崩すことに慣れていないのかもしれませんね。

 

 そういう意味では、事前にこのように計画を立て、将来的な身罷る時期も含めて考えていくのが良いのかもしれませんね。ご質問ありがとうございました。

 

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 GPIFも元本の取り崩しを設計思想としていますね。

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 老後に必要な不労所得は人それぞれですが、年金との差額は意識しておきたいところです。

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 将来に備え、厚生年金や企業年金を目当てに続けて長く働くという人もいますね。

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