世界産業規模ランキング 2022
米国の経済情報サービス会社、Insider Monkeyが2021年3月に公表した、世界産業規模ランキングです。
ランキングはMarket Value(市場価値)で判定されています。表の右の数字が、Market Value(市場価値)です。
| Industry | $ trillion | |
|---|---|---|
| 1 | Financial Services | 22.5 |
| 2 | Construction | 12.5 |
| 3 | Commercial Real Estate | 9.6 |
| 4 | E-commerce | 9.09 |
| 5 | Life and Health Insurance | 8.45 |
| 6 | Information Technology | 5 |
| 7 | Food Industry | 5 |
| 8 | Oil and Gas E&P | 4.6 |
| 9 | Automobile Manufacturing | 3 |
| 10 | Telecommunication | 1.74 |
世界産業規模ランキング、知っておきたい上位企業
上位から順に、ランキングに貢献した具体的な企業名を含めて触れていきます。
1位：Financial Services(金融サービス)
企業名として挙げられているのは、ペイパル【PYPL】、マスターカード【MA】、ビザ【V】です。ペイパルは2020年10月に暗号資産プラットフォーム提供を始めています。
昨今の潮流として、小規模な事業者が非接触の支払いアプリを使う機会が大きく増えたことがあります。
2位：Construction（建設）
建設産業は世界のGDPのおおよそ13％を占める一大産業です。しかしながら20年で1％しか成長していない、成熟産業でもあります。2020年はCOVID-19による一時的な事業の中止とも戦う1年でした。
しかしながら2050年に向けて、産業規模の拡大が見込まれてもいます。バイデン政権による2035年までとされる脱炭素発電が一つのいい例です。DRホートン【DHI】、レナー【LEＮ】が企業名として挙げられます。
3位：Commercial Real Estate(商業用不動産)
商業用不動産はCOVID-19によるロックダウンで進んだオフィスのデジタルシフトの影響を受けました。景気に左右されやすい業種ですね。
ブルックフィールド・アセット・マネジメント【BAM】、ジロー【Z】が企業名として挙げられます。
4位：E-commerce(電子商取引)
COVID-19感染拡大の影響がポジティブに作用したのがこの産業です。
マッキンゼーの調査によるとロックダウンにより16.4％売上高が成長した産業です。
アマゾン【AMZN】が企業名として挙げられます。
5位：Life and Health Insurance（生命保険）
COVID-19下で、オンラインによるビジネスを拡大させた産業と表現されています。
プルデンシャル・ファイナンシャル【PRU】、シグナ【CI】が挙げられています。
6位：Information Technology(情報技術)
今後も成長が期待できる産業と言ってよいでしょう。。
マイクロソフト【MSFT】、アルファベット【GOOG】などに代表されます。マイクロソフトについては株価が大きく上昇したことは記憶に新しいですね。。
7位：Food Industry（食料品）
食料と農業を合わせた産業として表現されています。
食肉企業のタイソンフード【TSN】だけでなく、ウーバー・テクノロジーズ【UBER】も食料品産業にカテゴライズしているのが面白い点です。
8位：Oil and Gas E&P（エネルギー産業）
エクソンモービル【XOM】が挙げられています。
9位：Automobile Manufacturing(自動車製造業)
自動車産業のＥＶシフトは看過できない変化です。ドイツにおけるEV車購入の減税措置など、ヨーロッパでEVシフトが積極的なことが昨今の潮流です。企業名としてトヨタ、フォード【F】、フォルクスワーゲンがあります。
なお2021年の米国での自動車販売は90年以上首位にいたGMを抜いて、初めてトヨタ自動車【7203】が首位に立ちました。
半導体不足の影響がトヨタは小さかったとのことで、その供給不足がやや解消される見込みである2022年は再びGMが首位に立つ見込みだそうです。
10位：Telecommunication(通信)
テレワークの普及が追い風となった産業です。
企業名としてTモバイルUS【TMUS】、AT&T【T】が挙げられています。
世界産業規模ランキングのまとめ
株価のパフォーマンスで判断すると、Information TechnologyやE-Commerceが有望なのでしょう。
しかし、産業規模で判断すると、オールドエコノミーが健在であることを教えてくれるランキングと言えますね。
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