たぱぞうの米国株投資

米国株/不動産投資ブログ。某投資顧問のアドバイザ。メディア実績多数。当サイトには広告が含まれます。

持ち家と賃貸住宅のメリットデメリット

持ち家は住宅ローンというレバレッジが活用できる。 持ち家のメリット 劇的な住まいのクオリティの向上 住環境の安定感 自由にできるカスタマイズ 賃貸住宅のメリット 固定資産税がかからない 人生ステージに合わせて転居しやすい 隣人リスクを回避できる 修…

従業員持株会のメリットデメリット

従業員持株会は、集中投資をするということになる 企業持ち株会という形で、勤務先の株式を購入できる制度があります。会社によっては何%か補助をしてくれるところがあり、時価のディスカウント価格で自分の会社の株を買えるという制度です。 かつて、日本…

最適な住宅ローンを選ぶためのコツとは

最適な住宅ローンを選ぶためのコツ 国の後押しがある 貸し倒れしにくい 住宅ローンランキングは参考にならないケースがある 審査に通るローンの中から最も良い条件の銀行を選ぶ 住宅ローンは相見積を取ると良い 慣れない人向けに住宅ローンのサポートやフォ…

2024年米国株などを語る会in福岡

2024年米国株などを語る会in福岡 2024年3月23日(土)に福岡にて米国株などを語る会を開催します。今回は2回目の九州、福岡開催となります。 2024年米国株などを語る会in福岡 九州在住の友人たちとの共同開催となります。今年の名古屋、東京、に引き…

米国株投資をこれからを始めようと思う人へ

米国株投資に限らず、1か月1万円の投資からすべては始まる 今は地合いが良いので、楽観的な空気ですね。しかし、逆です。地合いが悪い時のほうが比較的割安で始めやすいのです。何でも暴騰する相場のほうが難しく、例えば2021年の相場でグロースにやられ…

日本円で米国株インデックスを運用する方法

日本円で米国株インデックス投資をする方法 米国株投資も特定口座対応が一般的になった 投資信託や東証上場ETFが外国税額控除を不要にした 今後の日本における米国株投資の課題は絞られてきた 投資信託の運用を、米国株ETFを主体とした運用に切り替えたい 無…

ストックオプションの制度と税制について

ストックオプションとはどのような制度なのか ストックオプションの魅力は、なんといっても成功した時の莫大な利益です。企業持株会と似ているようで似ていないので、最初にどのようなものなのか触れておきます。 まず、ストックオプション制度とは「将来、…

共働き夫婦の将来設計と考え方

共働き夫婦が増えた背景とこれから この数十年で共働き夫婦がずいぶん増えたように思います。 例えば1世代前、私たちの親世代では共働きは少数派でしたね。父親が長時間労働、母親が家を守り家事をこなす、このような一家が多かったのではないでしょうか。 …

不動産投資の最大レバレッジは年収ごとで異なる

年収によってレバレッジ(借入可能額)は異なる 資産形成をするうえで、不動産投資を検討される方が最近増えてきましたね。不動産投資とひとくくりにいっても先日記事で紹介したワンルームマンション投資であったり私が実践している一棟物件投資、また戸建賃貸…

老後に必要な不労所得金額はいくらなのか

老後に必要な不労所得金額はいくらなのか 私たち現役世代はせっせと貯蓄あるいは投資に励んでいます。人によってその目的は様々です。 子どもの学費 住宅購入資金 FIRE資金 老後の生活のため このような理由の人が多いのではないでしょうか。 最終的には、す…

お金を増やす方法が多くある今、どのようにチャンスを生かすか

かつてないほどお金を増やす方法はあふれている 20年前、あるいは10年前も投資でお金を増やすという発想はありました。しかし、情報の蓄積が少なく、一部の地主や株長者などを除いては具体的な方法がなかなか共有しにくかったように思います。 ありとあらゆ…

リスクを取らざるリスク、投資初心者の資産運用術

投資初心者はどのようにリスク資産を増やしていくべきか 投資熱が高まっていますね。かつてのように、マニアックな株好きの人がちょこちょこやるイメージはほとんど払底されたといってよいですね。NISAなどのように、計画的に誰もが取り組むものへと変容しつ…

投資と投機の違いを理解することから資産形成はスタートする

投資と投機の違いを理解することから資産形成はスタートする 投資と投機は違いますね。この2つの違いを理解しておくことは大事です。 投資は資本・資産を増やすために資金を投じることを指します。 投機は短中期での価格変動で利益を得ようと資金移動させる…

リストラ対象となり退職する夫婦の資産運用

リストラ対象となり退職する夫婦の資産運用 50代前後のサラリーマンにとって、リストラは他人事ではありませんね。出入りの激しい業界に限らず、終身雇用が多い日本の企業においても珍しくなくなっています。 人件費はそのまま固定費となりますから、企業…