たぱぞうの米国株投資

米国株/不動産投資ブログ。某投資顧問のアドバイザ。メディア実績多数。当サイトには広告が含まれます。

社会分析

子どもの数の推移から分かる投資適格国とは

子どもの数が減っている 子どもの数が減り続けています。総務省の出している「子供の推計人口」という統計資料によると36年連続での減少となっています。子どもの数は、この統計を取り始めた1950年以降で最少となっています。 なお、ここで定義してい…

世界長者番付2017&2016から見る世界経済

世界長者番付2017 フォーブス誌が公表している世界長者番付表の紹介をします。日本語版では年に一回ですが、英語版では常時変動、リアルタイムで公開しています。ここでは、日本語版を引用します。 氏名 資産額 関連会社 年齢 国 1 ビル・ゲイツ 860億ドル …

副業とは何か。意識と実態を探る

現在の給与に満足している人はわずか14.4% http://www.meijiyasuda.co.jp/profile/news/release/2017/pdf/20170428_02.pdf 明治安田生命の「お金に関する意識調査」で、副業に関わる調査がありました。ここに紹介します。 まず、現状の給与に満足してい…

実は戦後3番目の長期景気拡大期にある日本

戦後3番目に長い景気拡大期を迎えている あまり好況感は実感されませんが、今は戦後3番目に長い景気拡大期の真っただ中です。内閣府経済社会総合研究所に関係する研究会である景気動向指数研究会が興味深いデータを示しているのでここで紹介します。

退社後の自由時間はたった2時間。生きるとは何だろうか。

退社後の自由時間はたった2時間 仕事のある日の自由時間についてのアンケートがありました。元データはマイナビニュース、引用元はアカマルさんのブログです。 これを見ると、ほとんどの人が退社後の自由時間は2時間程度であることが分かります。 Q.退社後…

2017年夏のボーナス平均支給額に思うこと

2017年夏のボーナス支給額 夏のボーナスが出る季節になりました。夏と冬のボーナスを貰うというのは、誰にとっても大変うれしいことですよね。マイペースで変わりモノの「たぱぞう」ですが、ボーナスをいただく時には「これからも頑張ろう」と素直に思えます…

セブンイレブンの改装から見るメディアの栄枯盛衰

セブンイレブンが改装を始めた 近所のセブンイレブンが改装を始めました。よく使うコンビニで、7年間お世話になっていますがこんなことは初めてです。店員さんに聞いてみると、全国的に今は改装中なのですね。20日近く改装するそうです。

一般家庭の平均貯蓄額・負債額から見る現役世代の悲哀

一般家庭の平均貯蓄・負債の推移 総務省から先日、家計の調査報告が出されました。米国株投資を扱う「たぱぞうの米国株投資」にとっても非常に親和性の高いデータですので、ここに紹介します。以下のグラフの出所はすべて「家計調査報告」によるものです。

iTrust新興国株式という労働人口に着目した投信が面白い

iTrust新興国株式:愛称:働きざかり〜労働人口増加国限定〜の持つ意味 ピクテ投信投資顧問から、労働人口増加国に限定した新興国投信が販売されました。あまり投信に触れてこなかった「たぱぞうの米国株投資」ですが、この投信は発想に共感するのでここに紹…

Googleトレンドで分かる投資スタイルの変化と特徴

Googleトレンドで投資分野の人気度が分かる Googleトレンドを使って、今調べられている検索語を探すことができます。検索対象は全世界ですが、国を絞ってトレンドを調べることもできます。

元本割れリスクとインフレリスク、将来への備え

元本割れへの恐怖感は絶大ということがわかる 原典である「家計の金融行動に関する世論調査」が大変興味深いので、いくつか資料を切り取ってご紹介します。

有効求人倍率の推移から分かること

有効求人倍率の推移だけみると、経済的に恵まれた時代 2016年の平均有効求人倍率は1.36倍でした。季節要因をのぞいた、調整済の数値です。なお、新卒採用分は含まれていません。

世界の国別石油生産量ランキング100

世界の石油生産量ランキング100、2017年版 世界の国別石油生産量ランキングです。一日当たりの生産量です。単位はバレル(バーレル、barrel)です。なお、1バレルは、約158.9リットルになります。ロシア、サウジアラビア、アメリカのトップ3が圧倒…

プレミアムフライデーとは!?月末の金曜日から始まる働き方改革

プレミアムフライデーとは、働き方改革の一環 プレミアムフライデーが2017年2月24日金曜日から始まります。

「高齢社会に関する意識調査」70歳以上まで働きたい人が過半数を占める

厚生労働省の「高齢社会に関する意識調査」では、70歳以上まで働きたいという人が過半数 厚生労働省の「高齢社会に関する意識調査」というアンケート調査が公表されています。ここに興味深い調査結果がありますので紹介します。何歳まで働く希望を持ってい…