たぱぞうの米国株投資

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リオ・ティント【RIO】は世界三大資源メジャーの1つ

リオ・ティント【RIO】は鉄鉱石とアルミで有名な世界三大資源メジャー

 リオ・ティントの歴史は古く、1873年にスペイン南部のリオティント鉱山の経営立て直しのために設立されたのが始まりです。もともとこのリオティント鉱山はスペイン国営でした。このとき、出資にロスチャイルド家が関わっています。

 

 それに対して、1962年にイギリスのリオ・ティントと事実上合併したコンソリデーテッドジンク社(Consolidated Zinc Corporation)は1905年に亜鉛鉱山に関わる会社としてオーストラリアで設立されています。

 

 その後、1995年にリオティントとコンソリデーテッドジンク社と登記上同一会社にし、二元上場の形をとっています。2007年にはアルミのアルキャン(カナダ)を買収し、リオティントアルキャンとしています。このときの買収額は実に約380億ドル、日本円で4兆円です。

 

 世界シェアとしては

  銅 7位

 ボーキサイト 1位

 ウラン 5位

 鉄鉱石 2位

  などです。このほかにもダイヤモンド、金、銀なども手掛ける資源メジャーです。

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※画像はリオ・ティントのサイトから。

リオ・ティント(RIO)のチャートと配当

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2010年8月 株価50ドル 配当0.4345ドル

2016年8月 株価32ドル 配当0.4459ドル

2017年8月 株価57ドル 配当1.11ドル

 株価も配当も、安定的ではありません。配当の場合、例えば2009年に5.7ドルの特別配当を出していたり、2013年8月には無配になっていたり、という具合です。

 

 また、配当は今のような2月8月配当に落ち着いたのが2010年からです。そのため、いつもは10年チャートでの比較になりますが今回は2010年との比較になります。

 

 ただ、おおむね株主還元に誠実な企業と言えそうです。鉱業ならばブラジルのヴァーレ(VALE)よりもBHPビリトンやリオ・ティントが安定して見えるのは、企業文化、国の文化の違いでしょうか。ただ、安定的で収益が分散されているのはBHPビリトンに軍配が上がります。

 

 株価は、2008年5月に140ドル近くまで上昇しました。これは、投機的な資金が商品市場にも流れ込み、原材料高を迎えたことによるものです。一次産品を扱う企業、鉱業はどうしてもその商品市場の動向に業績が左右されます。

 

 腕に自信のある逆張り投資家で底値を見極めることができるならば、魅力ある投資先であり、株価チェックの欠かせない企業の1つとなるでしょう。鉱業自体が寡占的な業界なので、会社自体が潰れる可能性が低いのが逆張りの心理的支えになります。

リオ・ティント(RIO)の基礎データ

リオ・ティント【RIO】の配当と配当性向

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 リーマンショックで大きく配当を下げましたが、意外なことにチャイナショックでは減配をしていません。ライバルであるBHPビリトンが大幅減配をしたのに比べると、大きな差異と言ってよいでしょう。

 

 ただ、2017年には直近2/3程度まで減配しています。石油企業もそうですが、商品市況の影響を受けるビジネスモデルですので、高配当ですが安定的ではありません。高配当は会社方針として堅持されていますので、市況が回復すれば比較的早く復配します。

 

 ちなみに、会社方針としてはペイアウトレシオは60%を目安にすると表明しています。

リオ・ティント【RIO】のBPSとEPS

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 2013年と2016年にマイナスに転じています。7ドル半ばの利益を出した年もありますので、やはり業績は市況次第というところでしょう。BPSも切り下がっており、選択と集中が進んでいる様子が見えます。

 

 ちなみに近年はBHPビリトンとの合併が検討されましたが、かないませんでした。

リオ・ティント【RIO】の売り上げと利益

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 売り上げはボックスチャートのような形になっています。ただしそれでも第一次産品である鉱物の性格上、需要が急激に落ち込むことは稀です。むしろ市況の影響を良く表しているのは営業利益や営業利益率です。

 

 特に2013年の落ち込みはひどく、資源高に合わせて行った積極的な先行投資のツケを払う形になっています。しかし、それからすぐにV字回復を果たしているのはさすが資源メジャーであると言えます。

リオ・ティント【RIO】のキャッシュフロー

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 キャッシュフローも激しい浮き沈みがあります。それでも多くの年でフリーCFをプラスにしています。ヴァーレ、BHPビリトンと業界を寡占するリオティントですが、その経済的な濠、独自性というのは強くはなく、市況の波次第となります。

 

 これは資源メジャー全体に言えることであり、石油業界に関してもそうです。この業界の強みは寡占であることであり、逆に言うと非常にシンプルなビジネスモデルなために寡占化が必要だったとも言えます。

 

 また、右肩上がりを期待して買うような銘柄ではなく、あくまで市況に連動した逆張り、それに伴う配当狙い、そういった投資層のニーズを満たす企業といった側面があります。

 

 ただ、このタイプの企業は日本では見られないことから、こうして諸データを見ておくのは面白いと思います。

 

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