ETFの信託報酬はいつ発生しているのか
私たちが売買するETFの信託報酬はいつ払っているのでしょうか。信託報酬は明確な固定費ですから誰もが気にします。しかし、「いつ払う」ということに関しては、あまり話題になりませんね。
さて、この話題について「米国株初心者」さんからご質問をいただきました。質問の内容はこちらです。
ETFの信託報酬はいつ払われているの？
昨年から米国株の長期投資を実践している初心者です。いきなりで失礼かと思いますが、ETFの信託報酬について質問したいのでお時間があればよろしくお願いします。
質問したい事は毎月一定額、例えば月に10万程度を積み立てた時に1年後に支払っている総費用はいくらになるのかです。この場合、1か月目(10万円分を保有時)に支払う分と、12か月後(120万円分を保有時)に支払う額は当然変わってくると思うのですが、計算方法がよく分かりません。
調べてみても大体が100万円分保有している時などの支払額で解説しているので、積み立てる場合の実質の負担額がそのまま計算して良いのかが分からないです。経費率が0.1%のETFとして、実際にかかる経費とその計算の仕方を教えていただけますでしょうか?
ETFの信託報酬の計算の仕方と発生するタイミング
連動する指数が上がり続けると、あまり気にならない信託報酬です。しかし、実際に私たちユーザーは支払い続けています。
結論から言うと、ETFの信託報酬は365日払い続けています。金額は純資産額に対する比率（年率）を日割りにして、基準価格から引いていきます。質問通り、０．１%だとすると、割合表記にすると0.001になります。
ただ、市場の上下動を考慮し、月々の１０万円増加分を考慮して、正確な信託報酬分を割り出すのは骨が折れます。ですので、ここでは基本的な計算式で答えの出る、１年後に１２０万円まとめて買ったETFに対して発生する信託報酬ということで考えてみたいと思います。
保有額＝基準価格として考えて式に当てはめると、
- 120万×0.001＝1200円
- 1200円÷365日＝およそ3.28円
１２０万円で信託報酬が０．１%の商品を買うと、およそ３．２８円ほど１日あたりかかるということです。これが、信託報酬０．５%ですと、１日あたり１６．５円です。およそ、というのは、本来は毎日の基準価格から信託報酬を日割りして出すからです。
この場合の仮定は、基準価格が１２０万円から動かなければ、ということです。実際にはそういうことはあり得ませんから、あくまで目安になります。例えば基準価格が値上がりして１５０万になれば
- 120万×0.001＝1500円
というわけです。
ちなみに１０００万円で信託報酬が０．１%の商品だと、およそ１日当たり２７．４円の信託報酬です。１年間では当然ですが１万円です。
投資額が大きくなると信託報酬も大きくなります。バンガードの代表的商品であるVTIは２０１９年現在で０．０３%です。１０００万円投資で１年間で３０００円の信託報酬です。これがたとえば０．５０%の信託報酬になると５００００円ですから、無視できない数字になってきます。
投資の最適解に低信託報酬のETFあるいは投資信託を組み入れるというのは自然な考えと言えるでしょう。
やはりETFの分散効果と低信託報酬は魅力
信託報酬を払うという現実を見ると、個別株の魅力にも改めて気づかされるかもしれません。特に、投資額が大きい場合はそうでしょう。
※画像はNYSEから
ここは考え方ですね。銘柄の組み換えや分散など自分ではやれないことを、たった３０００円、あるいは数万、数十万でやってくれると考えるか。それを高いと思うかですね。
個人的には米国ETFや昨今の外国株インデックス投信の信託報酬は気になるレベルではありません。やはりVTI、VYM、VOOといった低信託報酬の商品群は依然としてリスク分散の意味からしても魅力的だと思います。
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バフェット氏が家族に勧めるというS&P500ETFです。これら各社の旗艦ETFの信託報酬引き下げ競争は激化を極めており、0.03%まで下がりました。ベンチマークの使用料を考えるとほとんど下限と言って良いでしょう。
高配当ETFも以前はもう少し信託報酬が高かったですが、年々こちらも下がっています。運用総額が大きくなると、その分引き下げやすくなる。完全なスケール勝負の狂騒になっているのが米国ETF業界です。
低信託報酬だけでなく、その種類の豊富さでも魅力の海外ETFについての解説です。株式のみならず、金や原油といった商品系、債券やリートにも投資することが可能です。また、流動性も同時に高く、市場の動きをほとんど正確にトラッキングします。
