投資信託やETFの購入、売却にかかる手数料
銀行や証券会社で投信やETFを購入すると諸費用が発生します。まとめます。
申し込み手数料
投資信託を購入する時に、手数料としてかかるものです。国内の運用会社で０．１５％から２％ぐらいまでかかるところが多いです。高いところだと３．２４％！？というところもあります。
購入手数料あるいは買付手数料と同じです。言い方が違うだけです。
ネット証券ならば、購入手数料０．４５％です。上限２０ドルですので、購入額が大きいほど得になります。マネックス証券とSBI証券が今そのような料金体系になっています。仮に１万ドルでETFを購入したとすると２０ドルの手数料がかかりますから、０．０２％の購入手数料と考えることができます。
１０万ドルならば０．００２%です。四半期の分配金で十分取り返せます。
換金手数料
自分の持っている投資信託を売却し、現金化するときに運用会社に支払う手数料です。取り扱い会社（証券会社や銀行）には売却手数料として通常購入手数料と同じ額を支払います。
信託財産留保額
ファンドを途中解約するときにかかる金額で、０．０３％程度とるところがあります。ちょっと意味の分からない徴収金で、このようなお金を取る時点でダメなファンドだと判断できます。
信託報酬
これはどの投信でもETFでもかかります。これで運用会社は利益を出しているからです。バンガードのVTIで0.04%、国内投信で１％～２％というところです。国内ETFだと0.11%という商品も出てきています。
投資信託はある意味では時代的役割を終えつつあり、ETFを投資対象とするのが自然でしょう。理由は信託報酬が高すぎるからです。また、ほとんどの投資信託、アクティブファンドはインデックスETFに運用成績で負けることが歴史的に証明されています。
※画像はバンガード日本のサイト
運用成績も悪く、信託報酬も高い商品をあえて買う必要はないでしょう。かつては信託報酬が3％！？を超えるひどい投資信託もありましたが、今はあまり見ません。さすがに殆ど駆逐されました。
何を買えば良いのか、手数料から考える
手数料体系の複雑さが何を買えば良いのか迷わせます。でも、考え方はシンプルです。
総手数料の安いものを買う
これが基本になります。ネット証券でバンガードのETFであるVTIを１万ドル買ったとしたら、
買付手数料０．２%+信託報酬０．０５%+売却手数料０．２%＝計０．４５%
になります。０．５%を上回るようならば、それより安い優秀な商品があるということを意識しておくべきです。
市中銀行など高いところで購入すると、未だに下記のような商品があります。
買付手数料３％+信託報酬２％+信託財産留保額０．０３％＝計５．０３%
5.３%も取られます。実に１０倍以上の諸経費です。ごちゃごちゃとした手数料体系ならば、単純に全部足してみればよいのです。そうすると、窓口販売や訪問販売で購入できる商品は殆ど見当たらないことに気づきます。
とある金融商品があるとします。年間平均して5%上昇するとします。
年率5％の成績をあげられれば優秀な商品と言って良いでしょう。上記手数料だと上昇幅と同じだけの諸費用を取られてしまうわけです。さらに、信託報酬で２％取られ続けます。税金を含まずこの料金ですからこの商品で利益を上げる難易度は相当高いです。
つまり、儲からない商品だということです。
まとめ
日本の金融商品の後進性が指摘されて久しいですが、手数料体系を見てもそれは頷けます。近年になり、バンガードやブラックロックなど米国運用会社に引けを取らない商品が販売されるようになってきたことは素晴らしいことだと考えます。
この流れを加速させるためにも世界との比較で投信やETFを選んでいくべきです。目の肥えた消費者が市場を成長させるからです。その際には最安の信託報酬0.05%が比較の目安になります。
現時点ではドル転し、米国市場でVTIやVYMを購入するのが最善であると私は思います。そのためにも、銀行口座だけではなくネット証券で口座開設するのが今後さらに常識となっていくでしょう。
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