ウェルズファーゴ、おまえもか
まさに「ブルータスおまえもか状態」なのが優良株であるウェルズファーゴ（WFC)の不祥事です。リーマンショック後、ただでさえ信頼性の薄い金融株にあって、ウェルズファーゴは最も安定し、最も信頼された金融機関の１つでした。
過去記事では結構前向きにまとめましたが、こういうことが起きるのですね。
時価総額は金融でトップです。これは、規模や収益性だけでなくバフェット銘柄であることによる若干のプレミアムも乗っているからでしょう。実際、日本人も含めて海外投資家からも投資ポートフォリオに組み込まれることの多い銘柄です。
そんなウェルズファーゴで顧客の許可のないまま口座を開設したり、クレジットカードを発行したりする行為が横行していたというのです。関与した５３００人の行員を解雇したという報道ですから大変な規模です。
会社命令でないにしても、関与した人数と事案発生件数からして限りなく組織ぐるみに近い悪事と言って良いです。今後のペナルティ、そして株価への影響が注目されます。
まさかウェルズファーゴが、という印象です。しかし、こういった個別株の出来事は大きく株価が下げるにしろ、元に戻すにしろ、学ぶところが多いです。個別株投資のリスクについて、ちょっと取り上げてみたいと思います。
個別株への投資というのはリスクとの共存でもある
個別株投資というのはリスクと隣り合わせです。予期しがたい出来事があるものです。例えばそれはセクターで言うならば金融セクターとリーマンショックの関係であり、個別株で言うならばBPとメキシコ湾原油流出事故の関係ということになります。類似の下げ要因は枚挙にいとまがありません。
私たち個人の投資家には読めないのです。そして日本株は増資減配、会計粉飾と読みにくさは米国株以上だと思います。開発途上国はもっとでしょう。
ゆく河の流れは絶えずして、しかも元の水にあらず、ですね。写真は四万温泉。
いずれにせよ、個別株のリスクはETFと比べるとはるかに大きいことは間違いありません。
リスクヘッジの投資術を自分なりに持っておく
個別株のリスクに対応するための方法は３つあります。
- ETFしか買わない
- 個別株投資上限を決めておく
- 追加投資でリカバー可能な額で購入する
です。
１の「ETFしか買わない」は単純にリスクの分散になるからです。VTIやVYM、はたまたVOOなどが該当します。例えばVTIは４０００銘柄近い株式群からなっているETFです。ウェルズファーゴも含まれていますが、影響は殆ど無いと言って良いでしょう。セクターETFはもう少しリスクがあります。個別株に触らない、というのも立派なリスクヘッジです。
２の「個別株投資上限を決めておく」は文字通り投資の上限を決めておくことです。％か金額で上限を決めます。投資額が少なければ％が有効でしょうし、多くなってくれば金額で区切るのが次に触れる３との関連で現実的です。
たとえば４０万ドルで運用したとします。この場合、上限投資額を１０％としておきます。すると、上限は４万ドルになります。この４万ドル買う銘柄は本当に好きで有望と思える銘柄、Sクラスのものだけにします。
そして、すべての銘柄がそんなに魅力的に映るわけではありませんから、それ以外をAクラスとします。Aクラスは２万ドルまでです。上限投資％は5％になります。
数年前の私はこのルールに従って投資していました。大失敗したのが原油安に伴うキンダーモルガンへの投資でしたが、この投資方法で大きな傷にはならずに済みました。運用資金は増え、自然に%は低下していますが、この２万ドルと４万ドルのルールは今も生きています。
ちなみにBクラスは逆張り、完全に遊びの銘柄です。これは１万ドル以内と決めています。今の持ち株ではBHPビリトン（BHP)やロイヤルダッチシェル（RDSB）が当てはまります。広い意味ではVTも私の場合はそうです。
３の「追加投資でリカバー可能な額で購入する」は
税引年間配当金＋年間追加投資金＝リカバー可能額
としています。個別株の個別の事由で大ダメージを受けたとしても、１年で取り返せるならばまあ復活できる傷です。
痛手を負って、そのまま投資の世界から退場してしまうことはあまりにももったいないです。投資の世界から退場すること自体が、人生における大きなリスクではないでしょうか。
危機管理をしっかり行い、決められた枠内で行動すればリスクは減らせます。
対応できない世界経済縮小リスク
とはいえ、リーマンショックのような世界経済が落ち込むときには上記の方法では避けられません。このときは粛々と追加投資をして株数を増やし、連続配当銘柄を買い増すことで年間配当金を増やしていくチャンスと捉えて買い向かいます。
投資の目的は将来の自分年金づくりであり、成長国投資をしている限りは市場の復活も見込めるのでぶれずに投資を続けていきます。逆に、成長国投資でなければ、暴落時でも株式を確信を持って保有することは精神的に難しいと思います。
それが一番損をする底値投げ売りということになります。
