バフェット指数とは？
有名な指数の1つにバフェット指数というものがあります。バフェット氏が市場の割安、割高をざっくりと判断するのに使っているとされたことからバフェット指数と呼ばれています。
計算式は以下の通りです。
株式市場の時価総額÷国のGDP×100
この時に使われる株式市場の時価総額は「ウィルシャー5000」と呼ばれる指数が使われます。
ウィルシャー5000とはどのような指数か
バフェット指数の時価総額に使われる指数が、Wilshire 5000 Total Market Index（ウィルシャー5000トータル・マーケット・インデックス）というものです。このウィルシャー5000は、ウィルシャー・アソシエイツ社（Wilshire Associates）が算出・公表しているものです。
- ニューヨーク証券取引所
- ニューヨーク・アメリカン
- Nasdaq
以上の３取引所で取引される株式を対象としています。この時、米国に本社があることが条件になりますので、ADRは含みません。
ニューヨーク証券取引所は大型・中型株を扱います。NYSEですね。
ニューヨークアメリカンはかつてのNYSE MKTですね。2017年からニューヨークアメリカンと改称しています。 中小型株やオプションを扱っています。
Nasdaqは新興株やIT系に強みをもつ取引所ですね。Amazonやappleが上場していることで知られます。
実際にバフェット指数を見てみる
それでは、実際にバフェット指数を見てみましょう。
アメリカの長期、およそ40年にわたるバフェット指数です。こちらのサイトで見ることができます。2018年以後は時間軸が長くなっているので注意です。
２０世紀から２０１０年にかけては米国の成長神話も陰りが見えており、唯一ITバブル期のみGDPを時価総額が上回っていたことがわかります。リーマンショック以前の金融バブル期でもわずかに上回ったにすぎません。
その後、２０１３年にバフェット指数が100を超えるようになってからは高止まりしています。逆に言うと、２０１０年代に入ってからはバフェット指数を意識すると、株式はずっと買えない状態だったわけです。
２０１８年のバフェット指数を見てみましょう。
すると、１月には１５０を超えており、空前の高い指数だったことがわかります。その後９月にふたたび１４９となり、１５０に近づきました。その後は１２月の調整に向けてずるずる下げる展開になっています。
２０１８年に関する限り、バフェット指数が１５０を試す展開になると調整入りするという分かりやすい法則だったことがわかります。しかし、こういうのは後になって結果としてわかるので、「株式相場って分かりやすいね！」ということにはなりません。
とはいえ、数ある指標の中の１つとして目安にはなるでしょう。
日本におけるバフェット指数
それでは、日本の株式市場のバフェット指数を見てみましょう。
日本の場合は１９８９年以後、GDPの成長も停滞気味です。そのため、時価総額がGDPを上回ることはまれでした。しかし、アベノミクス発動後は久しぶりにバフェット指数が100を超えており、賛否はありつつもそれなりに市場は評価していると見ることができます。
とはいえ、日銀のETF買い入れによる下支えは心理的な安心感も含めて大きく影響しており、そこは割り引いて考えてよいでしょう。
私が株式投資を始めた２０００年前後も時価総額とGDPの相関についてはよく話題になっていました。バフェット指数という言い方ではありませんでしたが、当時は全く日本の株式市場が評価されていなかったので、常に下方に乖離していました。そのため、有効性に関しては半信半疑でしたね。
バフェット指数に関してのまとめ
日本においては日銀の買い入れが激しいために、何が正解なのかよくわからない状態になっています。しかし、こうやって下支えしないとどうにもならなくなっているということは知っておいて良いでしょう。
米国は先進国の中でも特異です。GDPの成長力が維持されており、バフェット指数も高止まりしています。これはとりもなおさずITハイテクの最先端を行く国であり、AIも含めて世界のイノベーションが米国から生まれていることによるプレミアムです。
インターネットの技術の根幹が米国発であり、ある意味ではインターネット自体のプラットフォーマーであるのが大きな底力になっています。
とはいえ、繰り返しになりますが成長によるプレミアムがついているのは事実で、過剰な傾向に関しては注意を払っておいて良いでしょう。
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時価総額ランキングだと米国企業が圧倒的に多くなっていますね。これは、１９８０年代には考えられないことでしたね。
東証の時価総額がバブル期並みになっていますね。３０年前の水準にようやくというところです。
米国と中国の取引所が強いですね。日本も３位に位置します。
