たぱぞうの米国株投資

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いまさら聞けないトランプ銘柄のまとめ

いまさら聞けないトランプ銘柄のまとめ

 トランプ大統領が就任してから米国株が上がっています。中でも、トランプ大統領の政策の恩恵を受けると思われる企業群を「トランプ銘柄」という呼び方をする向きもあります。

 

 「アメリカ・ファースト!」(アメリカ第一!)という極めて分かりやすいスローガンで当選したトランプ大統領ですので、恩恵を受ける銘柄は間違いなく米国株ということになります。

 

 トランプ銘柄ということでは日本株に焦点を当てた記事も散見されますが、ちょっと期待をしすぎでしょう。むしろ対日貿易赤字が外交のカードとしてちらつかされているぐらいですから、日本株はマイナスの作用に気を付けたいところです。

 

 さて、今回はトランプ銘柄ということで、本流である米国株関連銘柄を取り上げてみたいと思います。シンプルに軍事防衛路線と金融銘柄に絞っています。

軍事防衛路線の銘柄

 軍事防衛の拡充はトランプ大統領を支持する共和党の方向性でもあります。

 

 2001年から2009年のジョージ・W・ブッシュ大統領の時には同時多発テロ事件からのアフガン侵攻、イラク戦争がありました。自らを戦時大統領と名乗っていただけに、在任中は数々の戦争、紛争がありました。いわゆる子ブッシュ時代ですね。

 

 1989年から1993年のジョージ・ブッシュ大統領のときにはパナマ侵攻を皮切りに、イラクでの湾岸戦争、ソマリア内戦への関与がありました。いわゆる父ブッシュですね。

 

 1981年から1989年のロナルド・レーガン大統領の時にはスターウォーズ計画を始め数々の国防計画立案をし、国防予算の大幅な増額を決めました。結果的にソビエト連邦の国防費増大も招き、窮地に追い込んだと見るむきもあります。

 

 このように比較的近年の共和党大統領の系譜を見ても国防費増大は明らかです。ただ、トランプ大統領は共和党の枠組みにとらわれない人物であることには注意が必要でしょう。

 

 ボーイング(BA)・ロッキードマーチン(LMT)・ノースロップグラマン(NOC)・レイセオン(RTN)・ゼネラル ダイナミックス(GD) といった銘柄が国防費増大に直結する銘柄です。

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 ※Googleファイナンスから

 2016年11月以降の株価推移ですが、ボーイングの45%を皮切りに、いずれも15%以上の値上がりをしています。

 

 ボーイング(BA)は世界最大の航空宇宙機器開発製造会社です。マクドネル・ダグラスを1997年に合併しています。大型旅客機ではヨーロッパのエアバス社とシェアを二分しています。

 

 ロッキードマーチン(LMT)は世界最大の軍需部門の売り上げを記録する、米国を代表する軍需企業です。近年ではF-35の開発で知られています。2015年にはユナイテッドテクノロジーズからヘリコプターのシコルスキーを買収しています。

 

 ノースロップグラマン(NOC)は第二次世界大戦中のグラマン機のイメージがありますが、近年では軍用艦船に強みがあります。航空母艦を始め、駆逐艦から潜水艦まで作っています。軍用艦船のシェアは世界トップ、軍需産業全体でも4位の売り上げです。

 

 レイセオン(RTN)はミサイル製造に強みを持ちます。トマホークやパトリオットミサイルで有名です。ちなみに韓国に配備されたことでも名の知られるTHAADはロッキードマーチンが主契約になっています。レイセオンは9億の株式遺産を残したロナルド・リード氏のコア銘柄でもありました。

ドッドフランク法関連の銘柄

 ドッドフランク法とは平たく言うと、リーマンショックへの反省から、金融機関の商品開発、営業活動に規制をかけた法律です。

 

 この見直しをトランプ大統領は明言しており、これによって金融機関の営業活動の幅が広がると見込まれています。端的に言うと、金融機関は利益を上げやすくなるということです。

 

 銘柄としては、JPモルガン(JPM)やウェルズファーゴ(WFC)、ゴールドマンサックス(GS)などの銀行株、プルデンシャル(PRU)やメットライフ(MET)などの保険株、キャピタルワン(COF)などの消費者金融株ということになります。

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 今後どのような形で検討され、見直し法案がでてくるのかで全く変わった値動きになってくるでしょう。金融株はバンクオブアメリカの45%を筆頭に、よく上がっています。代替法案が出てくれば、さらに妙味は増すと思われます。

 

関連記事です

 ドッドフランク法に関しての記事です。このときは金融株を中心に取り上げています。ただ、見直しは非常に難しいという見方もあり、今後の経過には注意が必要です。

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 私はかつて金融株の逆張りを得意にしていました。今ではボラティリティが大きすぎることへのリスクが意識されるようになりましたので、なかなかやる機会に恵まれません。特に個別株はそうですね。

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 米国株高が言われる中、今から間に合う投資について記事にしてみました。

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