4割の個人投資家が運用成績プラスという記事が非常に気になりました。
昨年の個人投資家の運用成績は、およそ4割の投資家が運用益がプラスだったという記事がありました。Twitterでわかま屋さんが流してくださった記事です。逆に言うと、去年のような高値を記録した相場でも6割の個人投資家は勝てないということです。
これは大変に厳しい結果と言って良いでしょう。毎年毎年高値を記録する相場はあまりありません。いわば去年は「ボーナスステージ」とも言える恵まれた相場でした。ただ難しかったのは、上下動があったことでしょうか。
日経平均は必ずしも右肩上がりではない、上下動の激しい指数
個人投資家、トランプ相場でひと息 ４割がプラスに｜マネー研究所｜NIKKEI STYLE
から引用。以下画像の出所は全て同じです。
これをみて分かるのは、昨年度の日経平均株価はなべ底を描いているということです。米国株が２月から殆ど右肩上がりだったのに対して、日経平均は2月のチャイナショックから米国株のような反転をしていません。
それどころか６月のブレグジットでも再び大きな落ち込みを示しています。NYダウの落ち込みよりもはるかに大きい落ち込みです。
これは、日本株がいわゆる○○ショックに対して非常に脆弱であることを示しています。私たち個人投資家が押さえておかなくてはいけないこととして、このような各国市場の値動きの「クセ」があります。
日本市場は１９９０年代以降の株式の低迷、成長性への疑いから資金の逃げ足がたいへん早くなっています。また、不正会計や増資など株主が軽く扱われがちなことも猜疑心を生んでいます。
そのために○○ショックが起きるとすぐに資金が流出してしまいます。買いだけではなく売りもやれる、短中期の売買が得意、逆張りも厭わない。そのような、投資のプロ、あるいはセミプロ向けの相場になっていることは知っておきたいです。
日銀によるETF買い入れという買い支えがなければもっと大きなボラティリティを示したはずです。安倍政権はその成否はともかくとして、初めて直接的に株式購入を中央銀行である日銀にさせた政権として記憶されることでしょう。そうせざるをえない状況と背景があるということです。
勝てない原因はグラフを見れば一目瞭然
株式投資には大事なポイントがあります。
- 投資する国
- 投資する時機
- 投資する対象
この３つです。このいずれもが適正であれば高い確率で毎年勝てます。
１つ目の「投資する国」とは法整備がきちんとされていて、成長国であることです。成長国とは簡単で、人口が増えている国、人口ボーナスが期待できる国です。これを知るのは簡単です。世界統計を調べればすぐにわかるからです。
ズバリ最適解は、アメリカということになります。アジアならインドネシアやマレーシアが期待されていますが、法整備はまだまだです。
２つ目の「投資する時機」は難しいですが、安い時に買うということです。ただ、これは最も難しいです。底値で買い、高値で売ることがいつもできる。その人は相場の天才と言って良く、私も含めてほとんどの人がそれを見極めることができないからです。
ただし、「時機をとらえた売買ができない」ことを認め、己の能力に謙虚であることは勝率を上げる要素だと思います。
３つ目が「投資する対象」です。言い換えると適切な銘柄・商品となります。自信があれば個別株に挑戦しても良いのでしょうが、多くの人にとっての最適解は、リスクを分散できるインデックスETFであるということが歴史上証明されています。
そういう前提を踏まえたうえで、このグラフを見てみましょう。相場を非常に難しくしているのは、投資対象のレベルが高いからだということが分かります。７割が日本株を購入しています。前述のとおり、日本の個別株はボラティリティが高く、成長国相場ではないので非常に難しいです。まだ日本市場ETFのほうが良さそうです。
この中での最適解は、外国株投信、バランス型投信の外国株部分、海外ETF、外国株ということになります。しかし、それぞれ１０％程度のマイノリティです。これには非常に意外な印象を受けます。
おそらく言葉の壁がそうさせるのでしょう。ただ、東芝の件を見てもわかるように言葉が分かっても、財務諸表が分かっても、その企業の全てが分かるわけではないのです。
だれもができる投資術。それには言葉の壁は関係ありません。投資する国と時機と対象を間違えないことではないでしょうか。
関連記事です。米国株投資をしつつ、暴落に備えます。常勝、とはいかないのが投資の世界だからです。確率は上げられても、確実にはならない、単年区切りではそうなります。長期投資は別です。
バフェット氏も勧める、最適解の１つであるS&P500ETFです
私の考える最適解の１つ、VTIとVYMです
