たぱぞうの米国株投資

米国株投資ブログ。某投資顧問のアドバイザー。メディア実績/日経マネー・ヴェリタス・CNBC・ザイなど

月間50万PVのブログ術

月間50万PVのブログ術 月間50万PVになりましたので、ここで方法論のようなものをまとめておきたいと思います。私はITスキルが極めて低く、基本的にテキスト・文字中心でブログを組み立てています。 「ああしたい、こうしたい」 こういった願いがありつつ…

2017年6月の配当と上半期のまとめ

2017年6月の配当 6月の配当が出ましたのでアップします。外国源泉徴収課税による二重課税を取り戻すために毎月スプレッドシートで記録をまとめています。 しかしながら、昨年申告分から住宅ローン減税と所得税を食い合う形になっており、外国源泉徴収…

40歳から始める米国株投資術

40歳から始める米国株投資術 投資は知識と経験がモノを言いますから、20代の早いうちから始めたほうが良いというのが、たぱぞうの私見です。 しかし、そうはいってもがつがつ働き、家族を養いという生活スタイルだと忙しくて投資の知識を蓄える時間がほ…

72の法則は暗算でできる複利計算

72の法則を知って投資に役立てる 72の法則とは、何年、あるいは利回り何%で運用したら資金が2倍になるのかを簡単な式で表したものです。 ドルコスト平均法のように、投資資金をチョコチョコ足していく投資法には使えません。しかし、まとまった資金を一気に…

日経マネーさんの取材を受けてきました。

日経マネーさんの取材を受けてきました。 日経マネーさんの取材を受けてきました。取材と言ってもビールを飲みながら、場所はざっくり東京です。最初の15分ぐらいで取材は終わり、あとは米国株投資や子育ての費用などお金と人生にまつわる私的な雑談をして…

つみたてNISAに対する運用会社の対応と裏話

つみたてNISAに対する投信各社の対応と提案 つみたてNISAに関する金融庁の会合に出席してきました。今回で3回目になります。今回は運用会社各社の方のお話をうかがうことができました。 1ブロガーがこのようなプロ中のプロのお話を金融庁というオフィシャ…

副業とは何か。意識と実態を探る

現在の給与に満足している人はわずか14.4% http://www.meijiyasuda.co.jp/profile/news/release/2017/pdf/20170428_02.pdf 明治安田生命の「お金に関する意識調査」で、副業に関わる調査がありました。ここに紹介します。 まず、現状の給与に満足してい…

世界の時価総額1位、2000年~現在

時価総額1位企業の持つ意味 日本の時価総額1位は長らくトヨタ自動車です。 一方、世界の時価総額1位は変動があります。 とはいえ、世界の時価総額1位の企業は今は米国企業がほとんどです。企業は入れ替わっても、企業の母国はほとんど常にアメリカです。…

ジョージ・ソロス氏の売買手法と空売り

ジョージ・ソロス氏とはハンガリー生まれのユダヤ系投資家 ジョージ・ソロス氏はハンガリーの首都であるブタペストで生まれた、ユダヤ系の投資家です。1930年8月12日生まれですから、奇しくも1930年8月30日生まれのウォーレン・バフェット氏と…

首都圏で資産を築く!王道の不動産投資

他の不動産投資関連本とちょっと毛色の違う本 米国株ブロガーのたぱぞうです。 今回は、不動産本ということで「首都圏で資産を築く!王道の不動産投資」を紹介します。2億のレバレッジを効かせ、一棟アパートを都内に購入した友人から借りた本ということに…

株式ならば米国株。その他の投資は模索中。

米国株集中投資と各国株式・債券の概要 米国に集中投資をするのが良いのかどうかということに関してご質問をいただきましたので、以前書いた内容にプラスして少々触れておきたいと思います。 まず、株式・債券に限った分散先としてはこのようなものがありま…

米国株研究会(米国株ラボ)

米国株研究会(米国株ラボ)に行ってきました。 米国株新橋研究会に行ってきました。18:30からの開会でしたが、予期せぬ打ち合わせが入り、私は20分も遅刻してしまいました。まさにアンコントローラブルな降ってわいたお仕事でした。 遅刻しながらも行っ…

お小遣いの平均額は25000円。家計の平均像とは。

お小遣いの平均額は25000円 夫婦の家計管理の方法は様々あります。 妻が管理 夫が管理 別々で管理 日本の家庭の場合、多くは夫が働き、妻が家計を管理するという形が多いです。妻が働き、夫が家計管理をするのはレアケースと言っていいでしょう。

人口減社会を生き抜く資産運用術

急激に人口が減少し、今後80年で4000万人割れも 日本の人口は2004年にピークを迎えた後、減少に転じています。人口は今のままだと反転することなく減り続けるという予測です。 2004年 1億2784万人 2030年 1億1522万人 2050…